働き方改革で世の中変わる前に副業スキルを身に付けよう

目次

2018年の副業事情？！

いきなり結論から入るが、様々な背景を根拠に、2017年以降副業を奨励する企業は間違いなく増える。

なぜ増えるのか？それは企業を取り巻く世の中の流れの変化、企業にとって副業を禁止するメリットよりも奨励するメリットのほうが大きい事だ。

激動の2017年

2017年は大きな変化の年だった。

トランプ就任・北朝鮮問題・原油の減産。

そうなると輸出に頼る企業や海外生産企業はその度に良くも悪くも影響を受ける。

影響を受ければ当然給与やボーナスも左右される。

副業への理解

そんな中、「副業奨励」企業が増える。

例えばロート製薬は「社外チャレンジワーク」「社内ダブルジョブ」を採用。

社内チャレンジワークは、勤務時間内での副業を認める制度のことで、社内ダブルジョブは今いる部署だけでなく、複数の部門・部署を担当できる仕組みである。

会社の枠を超えて培った技能や人脈を持ち帰ってもらい、ロート自身のダイバーシティー（多様性）を深める狙いがある

東洋経済のロート製薬取材記事より引用

アイディアや発想は一つのことだけを愚直にやっていても産み出されない。

だから様々な経験が必要になる。

とは言っても社内のジョブローテーションのやりすぎは器用貧乏になりかねない。

それに下手なローテーションは社員のモチベーションが下がる要因とも成りうる。

副業を形式上奨励するだけで、そのような課題は解決されてしまう。

むしろ社員が勝手に武者修行してくれるならばこの上ないという考えであろう。

残業抑制の背景

大手広告代理店の電通に労基法違反の疑いで一斉操作が入ったことは記憶に新しい。

これによって世の中の企業はこぞって残業抑制を開始。

この動きに喜んでいる人は多いだろう、筆者も奨励派である。

企業にとって残業代は非常に大きな人件費比率である。

月40万円の賃金の人が40時間残業すると、大体10万円くらいになるだろうか。

割合にして25%増し。

これを同じ給与の社員全員にさせるとする。

単純計算で、100名の従業員全員にさせると…

25人多く雇えてしまう。

確かに能力の差は個々あるとは言え、25人いれば新しいビジネスを始めて新しい子会社を作れるレベルである。

特に日本企業は精神論に頼り勝ちなので遅くまでやってでも完遂させることを目指してしまうが、残業させるくらいなら新しい雇用で補ったほうが健康面などからも効率が良い。

残業の補填は無い

しかし、残業代=生活費の一部になっていた人たちは収入がガクッと落ちる。

企業側は補填などしてくれない。

それでも足りない、もっと欲しいのならば自分で探して稼いでくる時代になる。

稼ぎたいから残業させて欲しいと言われてもその通りにはさせてあげられない時代なのだ。

稼げる力をつけよう

今の給与ほど稼げなくても、小遣い程度ならば誰だって稼げる方法は複数存在する。

まずはランサーズで検索してみることを勧める。本当にいろいろな副業が存在する。

ランサーズは副業入門におすすめ

このランサーズと言うサイトは一言で言うと、会社や自営業者から直接我々一般人に対して仕事が依頼され、その仕事を我々が引き受けるといった仕組みになっている

仕事紹介一覧のページを見ると、バラエティに富んだタスクが山のようにある

覆面調査、英語の翻訳、 短い感想文を依頼されたり もっとコード内外だとプログラミングや コンサルティング グラフィックデザインなども存在する。

例えば外資系や貿易かなどで働いてる方は翻訳関係の仕事が良いと思う。

これならば通勤電車の中でスマホを片手に翻訳業務ができる。

お金を得るだけでなく、語学のスキルアップにも繋がる。

また、会社名やサービス名を募集していることもある。ライティングならばスキルはそんなに問わない。

このようなものは懸賞にあてるような感覚で自由な発想で提案することができる。

好きは仕事になる

楽しんで副業できれば、ストレスも少ない。

プログラマーやSEなどはシステム開発やアプリ開発の仕事が本当に多い。

仕事の延長上でウン十万の大ボーナスをゲットできてしまう。

グラフィックデザイナー(ではなくても絵に自信がある人)ならばロゴデザインの作成やチラシの作成など。こちらも引く手あまた。
正直、手に職を持っている人が羨ましくなる。

だが、普通のサラリーマンだって何かしら専門性をもっているはず。
まずは自分の強みは何か、良く考えてみること。

就職活動と同じだ。自分のスキルを知っていれば必ず副業はうまくいく。

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